経済史

2年

2026年度前期

2.00単位

E-EC-212L

東野　将伸

単独

教員の免許状取得のための選択科目
科目区分・・・教科及び教科の指導法に関する科目（高等学校　商業）
施行規則に定める科目区分又は事項等・・・商業の関係科目

日本歴史の流れ、日本経済論

日本経済史、地域経済史

（授業の目的）
本講義の目的は、近世後期以降、日本の経済と地域社会がどのような国内的・国際的環境のもとで変遷してきたのかを、近世後期から明治期における主要な政治的・経済的条件をもとに学ぶことです。まず、近世後期の経済構造や村・町での生活・産業、次いでこれらが明治期においてどのように変化したのかを学び、これらをふまえて明治期の対外戦争と日本経済・産業革命の関係について学習します。以上の学習によって、近世後期から近代の日本経済の特徴を理解し、説明できるようになることを目的とします。

（受講生の到達目標）
到達目標1：近世後期から明治期における日本経済の状況について説明できるようになること。
到達目標2：日本の産業革命の特徴について説明できるようになること。
到達目標3：日清・日露戦争の原因、結果、国内市場や国際市場への影響を説明できるようになること。

本講義では、近世後期から明治期における日本経済の特徴とその変化について、各時期における制度とその変化、中央・地方双方の経済構造に着目して明らかにします。本講義ではとくに、近世日本における諸制度が解体され、明治期における新たな制度・政策とこれらにも規定された経済構造が成立する過程を学び、あわせて産業革命と日清・日露戦争の関係およびこれらの歴史的な意義は何であったのかを学ぶことで、近世・近代における日本経済の特徴について理解します。

第1回　ガイダンス：本講義のねらいを説明します。

第2回　江戸時代の制度と経済：江戸時代の支配・経済に関わる諸制度を説明します。

第3回　江戸時代の村と都市：江戸時代の地域（村）と都市の基礎的情報を説明します。

第4回　江戸時代の中央市場と全国経済：江戸時代の全国的な市場・経済構造を説明します。

第5回　江戸時代の地方経済と産業・流通・金融：江戸時代の地域経済における産業・流通・金融について説明します。

第6回　幕末期の殖産政策：幕末期の領主財政について、専売制や殖産政策を中心に説明します。

第7回　幕末維新期の社会と経済：幕末期の経済状況と、それによって生じた諸事象について説明します。

第8回　維新期における貨幣制度の変革：貨幣制度の変化とその意義について説明します。

第9回　明治期の制度と経済：明治期の経済に関わる諸制度の形成について説明します。

第10回　明治初期の経済と政策：明治期の経済状況と地租改正をはじめとする諸政策について説明します。

第11回　地方自治体制の成立と地域社会：明治期の村・地域をめぐる行政組織の変化とその意義について説明します。

第12回　松方デフレ期の社会と経済：松方デフレ期の政策と経済構造との関係を説明します。

第13回　日清戦争期の社会と経済：日清戦争と日本経済の関連を説明します。

第14回　日露戦争期の社会と経済：日露戦争と日本経済の関連を説明します。

第15回　近世・近代の日本社会と経済：本講義をまとめ、近世・近代の日本社会と経済を考える際の重要な論点を提示します。

（授業の方法）
講義は、15回すべて資料を用います。資料は講義の前に、teamsおよびポータルサイトにアップロードするので、必要があれば、講義が開始される前までに各自印刷をしておいてください。
講義では必要事項を板書するので、配布プリントに各自記入してください。板書を写真撮影することは禁止します。
講義中に、その回の講義に関連する事象について、講義内容のまとめや各自の考え、疑問点などを書き、提出してもらう機会を設けることがあります（講義内レポート）。

（参考書）三上隆三『円の誕生　近代貨幣制度の成立』（講談社学術文庫、2011年、初出：東洋経済新報社、1989年）、石井寛治『日本の産業革命　日清・日露戦争から考える』（講談社学術文庫、2012年）

（事前学修）
前回のプリント（必要事項を記入し各自で作成したもの）をよく読み、講義に参加すること。歴史的展開を重視する講義のため、必ず読んでおくこと。
（事後学修）
講義内容について、参考書などにもよりつつ復習し、疑問点を各自整理しておくこと。

（成績評価の方法）
講義内レポート（30％）　期末試験（70％）

（成績評価の基準）
到達目標1：近世後期から明治期における日本経済の状況について正しく答えることができる。
到達目標2：日本の産業革命の特徴（製糸業・紡績業・その他在来産業・重工業の展開）について正しく答えることができる。
到達目標3：日清・日露戦争の原因、結果、その国内市場や国際市場への影響について正しく答えることができる。

1．毎回配布資料とパワーポイントを使用し、全回「講義」形式で進めます。
２．講義プリントをよく読み、予習・復習（各回予習・復習とも30分程度）を行うこと。
３．板書や画面内容の写真撮影は禁止します。必ず自筆すること。

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