商業科教育法２

3年

2019年度後期

2.00単位

C-TL-314L

餅川　正雄

単独

教員の免許状取得のための必修科目
科目区分…教科及び教科の指導法に関する科目（高等学校　商業）
施行規則に定める科目区分又は事項等…各教科の指導法（情報機器及び教材の活用を含む。）

１【高等学校学習指導要領に示された商業科の目標や各科目の内容を理解する。】
（１）商業科の目標と各科目（:マーケティング・財務会計Ⅰ・ビジネス経済など）の位置付けを理解している。
（２）商業科の各科目の学習内容について、指導上の留意点を理解している。
（３）商業科の学習指導と評価の一体化の考え方を理解している。
（４）経済学・会計学・経営学・情報学・法律学などの学問領域と高等学校商業科目の関連を理解し、大学での学びを教材研究に活用することができる。
（５）高等学校商業科における発展的な科目の学習内容を探求し、専門性の深化を目指した教育課程の編成について考察することができる。
２【高等学校商業科の授業について、具体的な授業設計を行う方法を身に付ける。】
（１）生徒の学力や学習意欲等の実態を前提とした授業計画の考え方を理解している。
（２）商業科においてパソコン等の情報機器を活用した授業設計ができる。
（３）学習指導案の基本的な構成を理解し、ビジネス基礎又はマーケティングの授業について学習指導案を作成できる。
（４）ビジネス基礎又はマーケティングの模擬授業の実施とその振り返りによって、授業改善の視点を身に付けている。
（５）商業科における授業改善に関する実践研究の動向を把握し、それを参考にして授業設計に取り組むことができる。

この授業のテーマは、「１．商業科目の目標とその内容を説明できる」と「２．教材研究の方法を身に付け、学習指導案を作成したうえで双方向の授業展開ができる」ということである。
１．については、商業の専門科目の組織を、全体として把握したうえで、各科目の目標がどのように設定されているのかを学び、各科目の主な指導内容と留意点を考察していく。特に、ビジネス基礎と課題研究の二つの科目の位置付けを理解した上で、商業科の目標を実現するために、４分野のバランスをどのようにとるのかを教育課程の編成例を基に検討してもらう。三年間で商業科目を30単位履修する場合の教育課程案を作成して提出してもらう。
２．については「学習指導案の作成と双方向の授業展開」については、数種類の標準的な例を基にして「時間配分」、「発問と板書の改善」、「教科書の使用方法」などの視点からオリジナルの学習指導案と板書ノートを作成して提出して、模擬授業を展開してもらう。
また、教材研究として、ビジネス基礎及びマーケティングの中から、テーマを選定して研究レポートを作成してもらう。

第１回：高等学校学習指導要領における商業科の組織
第２回：商業科の原則履修科目（：ビジネス基礎、課題研究）の指導内容と指導上の留意点
第３回：商業科の各科目（:マーケティング・財務会計Ⅰ・ビジネス経済など）の指導上の留意点
第４回：商業科の学習指導の特徴と具体的な評価方法
第５回：経済学・会計学・経営学などの学問領域と商業科目の教材開発
第６回：法律学・情報学などの学問領域と商業科目の教材開発
第７回：高等学校商業科の発展的科目の学習内容と教育課程上の位置付け
第８回：高等学校商業科における小学科制、コース制・類型制の教育課程の特徴と専門性の深化の関係（教育課程案の課題提出）
第９回：導入段階における生徒のレディネスの把握方法と年間指導計画の作成
第１０回：ビジネス情報分野の授業における情報機器の活用
第１１回：ビジネス基礎又はマーケティングの学習指導案作成（学習指導案の課題提出）
第１２回：模擬授業の実施と振り返り −学習補助資料の作成、板書と説明の工夫点−
第１３回：模擬授業の実施と振り返り −授業中の発問と小グループでの活動時の工夫点−
第１４回：商業科におけるアクティブラーニングの取り組み
第１５回：商業科におけるプロジェクト学習の取り組み
定期試験は実施しない

文部科学省『高等学校学習指導要領（平成３０年３月公示）解説　商業編』

文部科学省『高等学校学習指導要領（平成３０年３月公示）本体』
高等学校の教科書：『ビジネス基礎』実教出版、『マーケティング』実教出版

学習指導案・模擬授業（６０％）、レポート（２０％）、授業中の質問や意見などの活動状況（２０％）

インターネットを活用して授業に関連する情報を収集して、それをファイルに整理しておくこと。